登山計画書で万一に備え

登山計画書で万一に備え
 多くの登山者が犠牲となった2014年9月の御嶽山(長野、岐阜県)の噴火を受け、登山計画書の重要性があらためてクローズアップされている。登山計画書の作成・提出は、登山者自身が山域に対する理解を深め、安全な登山計画を練ることにつながり、有事の際には迅速な救助対応の可能性が高まることで、必要性を認識する声が相次いでいる。

 登山計画書には、登山者の氏名や住所、連絡先、人数、登山する山域やルート、登山日程(行動予定)などを記入。富士山・山梨県側の登山道を利用する場合は、吉田口登山道1合目手前の馬返しにあるポストや5合目総合管理センター、富士山安全指導センターのほか、山梨県警地域課や富士吉田署(郵送、FAX、Eメール可)などに提出する。用紙は県警のホームページや富士登山オフィシャルサイトなどからダウンロードできる。

 また、県警のホームページ上からは専用フォームに入力し、オンラインで申請することもできる。

 さらに2015年には、インターネットで登山計画書などが提出できるサイト「山と自然ネットワーク『コンパス』」の情報閲覧について、県と県警、サイトを運営する日本山岳ガイド協会が協定を結び、利用を呼び掛けている。同サイトでは必要事項を事前入力することにより、下山日程を過ぎても下山連絡をサイト上で行わないと、本人や登録した緊急連絡先にメールが届くシステムとなっている。

 同時に、家族や周囲の人に富士山に登ることを伝えておくことも必要。

 県警によると、2014年には県内で110件の山岳遭難が発生し、遭難者は127人。遭難者数は1965年の統計開始以来、最多となった。110件の遭難のうち、登山計画書が提出されていたケースは28件で、提出率は25.5%にとどまっている。県警などは、必ず提出するよう心がけてほしい、と呼び掛けている。

山梨日日新聞社 YBS山梨放送
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