来場者、売り上げアップ

富士急ハイランド入園無料１年　周辺施設へ波及効果も

　昨年７月に入園無料化した富士急ハイランド（富士吉田市新西原５丁目）の１年間の入園者数が前年から１．４倍に増加したことが、富士急行への取材で分かった。好調なインバウンド需要を捉え、フリーパスなどアトラクション乗車券や飲食の利用が増え、売り上げは１割増加。同社が運営する他のレジャー施設への波及効果もあった。

　富士急ハイランドは昨年７月１４日に入園を無料化。立ち寄りスポットとしての利用を可能にすることで、短時間の滞在を希望する外国人観光客らを誘客。併せて顔認証システムを導入してチケット確認を省略し、利便性の向上を図った。

　同社によると、今年７月までの１年間の入園者数は前年同期比１４０％と大幅に増加。売り上げはアトラクションのフリーパスや、優先乗車できる「絶叫優先券」の販売が増え、同１１０％となった。海外からの個人客が、アトラクションの乗車だけでなく、食事や土産品購入で立ち寄るケースが増え、全体の売り上げ増につながった。

　入園無料化の効果は周辺施設に波及。富士急ハイランドに加え、ハイランドリゾートホテル＆スパやふじやま温泉など周辺エリア５施設の２０１８年度の利用者数は２８１万２千人で、１７年度から２３％増加した。

　同社は今後、人気コンテンツとタイアップしたイベント開催や飲食、物販施設の充実を図る。同社広報は「増加する外国人観光客らのニーズに応え、立ち寄りと長時間滞在のどちらにも対応でき、幅広い楽しみ方ができる遊園地を目指す」としている。

　同社の１９年４～６月の第１四半期連結決算は富士急ハイランドの入園無料化によるレジャー関係の業績が好調で、売上高は前年同期から４．４％増の１３４億５５００万円、純利益は１８．６％増の７億８９００万円。同四半期では８年連続の増収、２年連続の増益となった。

(2019年10月19日付 山梨日日新聞掲載)